通信教育で学べる資格について
通信教育で学べる資格は、たくさんあります。
何の資格を取得するか、目的をもって調べてみましょう。
ここに代表的な資格について、紹介します。
法律・財務・経理関係
(税理士、米国公認会計士、公認会計士、建設業経理士検定、行政書士、社会保険労務士、宅建取引主任者、中小企業診断士、マンション管理士、管理業務主任者、不動産鑑定士、ファイナンシャルプランナー、DCプランナー、公認内部監査人、経営財務プロフェッショナル、簿記3級 /簿記2級)
福祉・医療・衛生関係
(介護福祉士、ケアマネジャー、社会福祉士、精神保健福祉士、福祉住環境コーディネーター、保育士、医療事務、介護事務、歯科助手、衛生管理者、管理栄養士)
気象関係
(気象予報士)
料理関係
(調理師)
外国語関係
(TOEIC、英語検定)
パソコン関係
(初級・上級シスアド、マイクロソフト オフィス スペシャリスト、基本情報技術者、ソフトウェア開発技術者、情報セキュリティアドミニストレータ)
デザイン関係
(インテリアコーディネーター、カラーコーディネート)
旅行・流通関係
(旅行管理者、消費生活アドバイザー、通関士、販売士３級)
土木・建築・設備関係
(2級土木施工管理技士、1級土木施工管理技士、測量士補、土地家屋調査士、2級建築士、第二種電気工事士、電験三種、二級ボイラー技士、危険物取扱者)
公務員試験関係
(国家公務員二種、地方公務員上級、警察官、消防士)
教育関係
(大学卒業資格など)
など、さまざまな資格が通信教育で学ぶことが出来ます。
これ以外にも民間の認定資格などもあります、但し、通信教育は、勉強の場を提供するだけです。
あくまで勉強だけです。
通信教育を受けているだけでは資格は取れません。
通信教育で勉強したことをもとに試験を受けて合格すると、晴れて資格が取得できます。
また、ご存知のように、資格試験には国家試験と資格試験があります。
さらに資格試験は公的資格と民間資格にも大別されます。
インターネットで検索すると、通信教育についてたくさんの情報が入手できます。
取得したい資格を、まずは調べて、自分に合う通信教育プログラムを選択しましょう。
ただ、いえることは、通信教育で学べる資格は、たくさんあっても、自分で成し遂げる信念がないと、最後まで続かないでしょう。
途中であきらめてしまうケースが多いので、お金も、時間もかかるところから、十分に考えてから決めましょう。
就職・転職に有利な資格とは
就職・転職に有利な資格とは、どんな会社でも即戦力になる人材を欲しがるものですから資格を持っていることは有利です。
もちろん、やってきたことすべてが経験であり、スキルになるのですが、わかりやすくそれを資格として持っていると大変有利にはたらきます。
取得したい資格を選ぶときには、まず、自分が就きたい職種に狙いを定めて、そこから、その業界で評価されている資格、求人等において条件となっている資格について調べてみましょう。
なぜなら、就職や転職に有利な資格は、専門分野によって異なります。
例として、ＩＴ業界なら初級シスアド(社内コンピューターシステムの最適化を進めていく仕事)、基本情報技術者、不動産業界なら宅建（宅地建物取引主任者）、金融業界ならファイナンシャル・プランナー(FP2級)、旅行業界なら一般旅行業務取扱主任者等々が挙げられます。
この他、中小企業診断士、行政書士、社会保険労務士、介護福祉士、医療事務などが就職・転職に有利な資格です。
また、一般的に通用する資格は、英語力判定のTOEIC(700点以上のスコア)、日商簿記検定(２級以上)、実用英語技能検定（英検）１級程度、秘書検定 １級程度などがあります。
転職・就職でもっとも有利なのが英語です。
語学系資格は人事担当者に特に人気があり、英語力を必要としている企業は多いのです。
さらに、英語力プラスアルファの専門知識を持っている人は、さらに断然有利です。
英文簿記・会計の資格は、英語力プラスアルファの条件にピッタリです。
ここ最近の外資系の日本進出は目を見張るものがあり、国際化の波が英文簿記・会計の資格の需要を高めています。
特に活躍するのが外資系企業の会計代行やコンサルティングを行なう会計事務所などです。
一般事務職の場合は、パソコン検定（Ｐ検）、ＭＯＳ（マイクロソフト オフィス スペシャリスト）などの資格が有利です。
会計系の資格を持っている人は、比較的高年齢になっても求人が多く、転職に有利です。
具体的には、社会保険労務士、介護福祉士、医療事務といった資格です。
いずれにしても、資格はあくまでも転職・就職の際に参考とされる一つの要因に過ぎません。
たくさんの資格を持ってるものの、どれもこれも実践の経験もなく、ただ取得した人と資格はあまりないものの、実戦経験の多い人が面接に来た場合、後者の方を採用することも多いです。
資格は実務と併用することでさらに有利になるものです。
実務経験を重ねて、人間性を高めることとあわせってこそ、活きてくるものだということを忘れないで下さい。
世界遺産検定（正式名称：世界遺産学検定）とは、特定非営利活動法人である世界遺産アカデミーが実施する検定で、世界遺産を人類共通の財産・宝物として啓発、保全活動の輪を広げることを目的としています。
世界遺産とは、1972年の世界遺産条約『世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約』にそって登録された世界各地に残る歴史的遺産や景観、自然のことで、人類が共有すべき普遍的な価値を持つとされています。
そのため、世界遺産アカデミーは、その世界遺産に関する知識を広げ、理解を深めることは、人類や地球の長い歴史に触れることであり、多くのことを学ぶことができるとされ、その知識を社会に活かすことが世界遺産を守ることにもつながると説いています。
検定料の一部も世界遺産保護のためにユネスコ世界遺産センターの信託基金である『世界遺産基金』に寄付されています。
検定レベルは大きく初級・中級・上級の3つに分類されていますが、初級は試験の正解率60%以上をブロンズ、正解率80%以上をシルバーと認定し、中級は初級のシルバーを取得しないと受験できないようになっています。
中級は、ヨーロッパ、東アジア、アジア、北米・中米・南米、アフリカの5科目からなり、そのうちの1科目を正解率80%以上でゴールドと認定され、2科目取得するとプラチナと認定されます。
プラチナ取得後に具体的テーマにもとづいたプレゼンをクリアすれば、上級のマイスターとして認定されます。
さらに世界遺産検定は、トラベル・カウンセラー制度推進協議会と連携しており、旅行業に関わる仕事をし、総合旅行業務取扱管理者かトラベル・コーディネーター、または総合旅程管理主任者の資格を持ったものが世界検定の中級ゴールド以上を取得し、認定されたエリアへ5年以内に3ヶ所以上訪問したものが、トラベル・カウンセラー制度推進協議会に申請することで、世界遺産スペシャリストとして認定される新制度も開設しています。
世界遺産アカデミーの公式サイト（http://www.wha.or.jp/authorization/index.html）では検定試験のトライアルに挑戦することもできます。