アイルランドでのワーキングホリデー

ワーキングホリデーはもともと、若者の国際交流・相互理解を目的として始まった制度で、基本的に２ヶ国間政府が協定を締結することによって開始されます。
2007年開始のアイルランドは、日本にとって８ヶ国目のパートナー国となりました。
アイルランドのワーキングホリデーは、本来、休暇の目的でアイルランドに滞在し、その費用を補うために就労を可能とするものです。
活動は、語学学校にも行け、休んで旅行もでき、また就労も可能と、自由度が高い滞在方法です。
アイルランドはイギリスのすぐ隣にある島国で、話し好きでフレンドリーな国民性、治安のよい英語国です。
アイルランドの人口は約420万人と、とても小規模です。
ヨーロッパ諸国の中では、英国に次ぐ英語を母国語とする国であり、比較的綺麗な英語を話し、異文化を体験し、国際感覚・知識を身につけることができます。
基本的に仕事の種類には制限はなく、1週間あたり39時間まで働く事ができます。
アイルランドのワーキングホリデー申請は、第一回目、2008年1月1日から31日あるいは第二回目、2008年6月1日から30日の申請時期に以下の書類を揃えて東京にあるアイルランド大使館に郵送にて申請します。
2008年度は４００名が定員です。
1.現在日本に居住していること（申請、受理時点を含む）  
2. 一定期間（最長1年）アイルランドで休暇を過ごすことを本来の目的とすること 
3.申請時(申請書受理時点)の年齢が18歳以上25歳以下の日本国籍者。
全日制の学校に在籍していたか、常勤（フルタイム）で就労していた場合は30歳まで引き上げ可能  
4.有効なパスポートと帰国用航空券、または、それが購入できる充分な資金を保持していること。
5. アイルランド滞在中、宿泊費等を含めて生活に必要な資金を有すること  
6.扶養家族（配偶者を含む）を同伴しないこと。
ただし、扶養家族に申請資格がある場合は、それぞれ申請することが可能 
7. 以前「ワーキング・ホリデープログラム」でアイルランドへ渡航した経験がないこと
8. アイルランド滞在終了時に、アイルランドを出国すること  
9.健康かつ、犯罪歴が無いこと  
10.医療保険に加入すること　
の書類です。
実際にその国で生活し、仕事を見つけようという場合に、言葉が全然できなくては、困難です。
最初の数ヶ月は語学学校に通い、語学力を磨きながら、友達や人脈を作り、情報を得るというのが実情です。
アイルランドはＥＵのお荷物のような貧しい国でしたが、1990年代後半から急激な経済発展を遂げ、ＥＵの中でもトップクラスの所得水準と経済力を誇る国へと成長し、ここ数年のＥＵ拡大で、まだまだ所得水準の低い国から大勢の人が、高い賃金を求めて流れてきています。
そのため、アルバイトや住居が簡単には見つからないことは予想されます。
しかし、簡単に諦めずに根気良く探す努力と、人脈とネットワーク作り、情報収集力、英語力などが大切になってきます。
物価も高い高いとは言われていますが、それでも例えばじゃがいもやパンやミルクなど、基本的な食糧の値段は、まだまだ日本より安いものも多いです。
だから、しっかりとした目的確立と事前準備を怠りなく、計画を進めることが大切です。
工夫すれば、たいていの困難は乗り越えられます。
若いうちに、良い経験を積みましょう。