面接の際に聞かれる前職の退社理由

転職での採用面接の際に、必ずと言っていいほど聞かれる前職の退社理由。

会社が面接で応募者の退職理由を知ろうとするのは、そこに応募者本人の人となりや資質を知るためのヒントが見出せるからです。

会社側が採用前に知って、回避したいことは主に下記のようなことです。

（１）前の会社で、会社に迷惑を掛けるような問題を起こしてはいないか、それが離職の原因ではないか前職で問題を起こした人間を採用すると、又同じような問題を起こさないとは限りません。

わざわざトラブルメーカーを抱え込むことは避けるでしょう。

（２）また同じような理由で辞めてしまわないか、その退職理由によっては、最初から採用しない方が良いのではないかと判断する基準となります。

せっかく採用しても、すぐに辞められたのでは、採用活動にかけた手間やコストがすべて無駄になってしまいますから。

（３）不平不満への対応力があるかどうか会社に対する不平不満があっての退職であっても、それに対して解決のために努力したか、どう対応したかを知ることにより、応募者の問題への対応力や解決能力、仕事への取り組み姿勢がわかります。

退職理由を話す場合には、前職への不満だけが理由にならないように注意し、前向きな今の自分の気持ちを伝えるようにします。

「退職の原因」があって「自己分析」を行った結果として、こんな仕事がしたいという「志望動機」になって、その企業に応募した経緯となったはずです。

退職理由と志望動機は表裏一体ですから、前向きに受け取られるよう工夫して話すようにしましょう。

退職のタイミング

退職を決めた場合、会社にそれを伝えるタイミングも大切になってきます。

ドラマに出てくるように、いきなり退職願いを突きつけるのはいただけません。

まずは直属の上司に、報告という形で辞意を伝えて、その後で正式に退職願を出すのが礼儀ですし、円満退社の秘訣といえるでしょう。

自分の都合も大事ですが、お世話になった会社への影響は最小限にすることが社会人としての基本です。

ゆとりある日程を組み、誠意をもって上司に相談しましょう。

民法上は意志表示をしてから2週間以上あれば退職は可能ですが、就業規則にのっとって相談して決定するのが望ましいでしょう。

目安として、退職意志表示から退職までの期間は1ヶ月程度と考えましょう。

業務に差し支えないように、退職日を決め、退職願を提出します。

その上で内定後入社日を考え、内定先企業と調整することが重要です。

上司に伝える前に退職の意向を同僚などに口外するのは禁物です。

職場の雰囲気やチームワークを乱すことにもなりかねませんし、噂が広がれば自身が居心地の悪い思いをすることになってしまいますし、噂から上司の耳に入ることはとても失礼なことです。

上司に退職理由を聞かれた場合、会社に対する不平不満などは言語道断。

本音はふせて無難に家庭上の都合や「夢の実現」など個人的な理由にしておいたほうがお互いに気持ち良いものです。

退職届にも退職理由は慣例に従い「一身上の都合」としておきましょう。

退職届を出して即日辞められるものではありませんから、退社する日まで気持ちよく働いて次の会社へ移れるような円満退社をしましょう。

人材バンクも人材派遣会社とは

人材バンクも人材派遣会社も厚生労働大臣の許可を受けて仕事を探している方に仕事の紹介をする民間の機関です。

では、両者にはどのような違いがあるのでしょうか。

人材派遣会社を利用する場合は、その派遣会社と雇用契約を結んで、派遣会社が契約した企業において指示されて仕事をします。

それに対して人材バンクを利用する場合は、正社員として仕事を探している方が自分に適した企業の紹介を受けて入社をするための活動のサポートを受けることになります。

全国展開して株式上場もしているような人材派遣会社も多数あります。

人材派遣会社の雇用形態はいろいろです。

多くは一般型と定義される、派遣先で労働をしている機関だけを契約期間として賃金が支払われる雇用形態です。

特定型というのは、派遣されていない間でも賃金が支給される雇用形態で、特定の技能を持った技術者に特化した派遣会社で採用していることが多いようです。

似たような形態に「業務請負」というのがありますが、厚生労働大臣の許可を取る必要がないので、その数は無数にあります。

特定型の派遣会社や、業務請負の会社の募集方法には紛らわしいものが多く、あたかも正社員として雇用するように見せかけたり派遣社員を雇用している会社もあるので気をつけなければなりません。

人材派遣業界は請負料金の低さや派遣スタッフの経歴書提出までのスピード競争になっていて、特別なスキルをもっているような方や高い実績をもっている方というよりも定型業務が主流であるため、その２点以外での差別化はあまりないようです。

そのため人材派遣会社は、派遣先を厳選するよりも、できるだけ数多くの企業との提携を目指しています。

派遣先企業を多く持てば持つほど、より多くの人を派遣できて、利益となるからです。

対して人材バンクは、正社員として入社するのが目的の転職希望者が顧客となりますので、当然派遣での登録者よりも多く、入社先となる会社情報を必要とします。

派遣スタッフのように、仕事内容や条件に不満があればすぐに辞められませんから、入社してもらう前にできる限りの会社情報を提供し、また自信を持って勧められるよう、ある程度厳選した企業との提携を目指します。

したがって人材派遣会社は人材バンクに比べて十分な情報量を持っていない、もしくはそのノウハウがないことが多く、人材紹介事業に関しては顧客である転職希望者と募集企業に対して、適切なマッチングができていない場合が多いようです。