面接での服装はあなたの第一印象を決める大事なポイントです。

やはり服装はあなたの人となりが出ますし、多くの応募者の面接を担当している面接官は敏感にそれを察知します。

服装だけを見て面接官が即「不採用」を決めるわけではありませんが、一般的にシンプルで清潔感のある「好ましい」服装をしていくことは社会人として当然のことです。

面接には男性も女性もいわゆる「就活スーツ」が基本になり、黒か濃い紺色のスーツ姿はどうしても皆同じように見えてしまいます。

たとえ他人と同じファッションを好まない人であったても、面接では「風景に馴染む」ことを心掛けてましょう。

「個性的」を穿違えてはいけません。

奇抜な服装で個性を出して目立つことは、よほどユニークな会社や職種（小さな組織やベンチャー、デザイン系など）以外、決して有利な結果にはなりません。

普通の会社の面接で「人と違った服装」をして行った段階で「協調性が無い」という第一印象を与えてしまうことになります。

小さな主張としては、センスのいいネクタイやシャツ、スーツと靴のコーディ
ネイトなどで他の人との差をつけましょう。

同じ色のスーツを着ていても、着こなしとセンスのスマートさで差別化できます。

自分のセンスに自信が無い人は専門家の意見を参考にしましょう。

大手紳士服店や百貨店などでシャツの1枚でも買う際に、専門の販売員に相談してみましょう。

特に営業職を希望している人は、まずは好感の持てる清潔感ある身なりに気をつけましょう。

転職の判断に重要な業界労働事情

転職の判断に重要な業界労働事情、生活を維持していくために、どこでもいいから就職口を見つけないといけないという切羽詰った事情がある場合を除いて、たいていの場合、転職を考えるときは、転職しようとする業界や職種をまず考えると思います。

自分の経験範囲、守備範囲で転職を考える場合、業界事情はある程度判断できているはずですから、入社して期待と実際とのギャップに戸惑うことは少ないでしょう。

ところが、まったく経験のない業種や職種に転職する場合はどうでしょうか。

今流行のＩＴ業界を例にとって考えて見ましょう。

タイトな納期に追われ、最大限自分の能力と技量を発揮して業務を遂行してきた経験の持ち主なら、ＩＴ業界に再就職しても、そんなに心配することはないでしょう。

ところが、少々ＩＴ関連の知識や技能・資格を持っているからという理由で、まったく違う業界からこの業界に転職すると、直面する問題が浮上します。

NIKKEI NET
（http://it.nikkei.co.jp/business/news/index.aspx?n=MMIT03000002102006）
でＩＴ業界の過酷な労働事情が紹介されています。

ＩＴ業界に関係するすべての会社がこのような状態であるとは言い切れませんが、これに当てはまる企業が多いのは事実です。

ＩＴ業界を転職先として考えている人は一度目を通しておくと良いでしょう。

当然、この他の業界にもそれぞれ事情や特色があります。

残念ながら、華やかな求人広告、就職情報サイトからは業界の裏事情までは読み取れません。

たいてい目にするのが、希望に燃えた社員の写真であったり、就職・転職の成功事例ですね。

あなたはこのような事例をどこまで信じますか。

事例に載っていた社員が半年後にはその会社にいないということもあります。

業界事情や業界の労働環境は自分で信頼できる情報を調べるしかないでしょう。

福岡県立図書館　参考調査課が作成した資料（平成１５年３月）で、業界事情を調べる文献が詳しく紹介されていますので、一度ご覧ください。
（http://www.lib.pref.fukuoka.jp/reference/16_gyoukai01.htm）

費用が高い文献が多いので、買う必要はないと思いますよ。

近くの図書館を利用しましょう。

図書館が近くになければ、業界の内容に特化した新聞も上記サイトで紹介されていますので、取り寄せてみるといいでしょう。

独立して起業するのもひとつの選択肢

転職を希望しているけれども、なかなか気に入ったところが見つからない、あるいは自分の希望しているところを何社か受験してみたがよい結果を得ることができなかった場合、独立して自分で起業するのもひとつの選択肢でしょう。

ただし、事業を始めるとなると、転職以上にリスクが伴うのも事実です。

自分に事業を起こすだけの資質があるのかどうか、また事業を起こして継続していけるだけのバックグラウンドがあるのかどうかなど、慎重に検討することが望ましいと思われます。

チェックするポイントとしては、

１．
充分な資金があるかどうか会社を経営するには資金が必要です。

利益が出るまで持ちこたえることがで　きる充分な蓄えがあるかどうか、　配偶者に収入があるかどうかなども重要　な判断材料になります。

２．
全力で事業に取り組むことができる環境にあるか自分で事業を始めると、全エネルギーを投入する必要があります。

特に利益　が出るまではすべてを犠牲にして事業に取り組む必要も出てきます。

そこま　での覚悟が
なければ、独立して起業することは諦めたほうがいいでしょう。

３．
健康であるか。

元気である時には、なかなか病気になったときのことを想定できないものです。

いったん自分で事業を始めると毎日長時間働くこともあるわけですから、健康であることは最低必要とされる条件になります。

現在少しでも健康　に不安があれば、まずは健康を回復してから起業を検討するべきでしょう。

４．
営業手腕があるか　どんな事業でも、営業が必要でない仕事はないでしょう。

縁故にばかり頼っていては大きな発展は望めません。

ほとんどの場合、新規に顧客を開拓する　必要があるはずですから、営業力に自信が無い場合は起業を見合わせたほうが無難です。

以上のチェックポイントのひとつでも該当するならば、起業は難しいかもわかりません。

起業するのか、さらに転職先を探し続けるのか、判断は慎重に下すことが望ましいですね。